　死者約74000人、負傷者約75000人。爆心1キロ以内では、木造家屋は爆風で木っ端みじんに吹き飛ばされ、屋根瓦の表面が熱線で溶融。そして爆風や熱線を免れた人に降りかかる放射線。原水禁世界大会2日目の「動く分科会」で大阪地連のなかまは、長崎の原爆被害を今に伝える遺構をめぐり歩き、核兵器の残虐性、非人間性を学習しました。

　広島の原爆は市の中心部が爆心になりましたが、長崎では市の中心から約3キロ北の浦上地区が爆心となり、被害が集中しました。

　浦上は伝統的にカトリック信仰の盛んな土地で、当時に住んでいた1万2千人の信徒のうち8500人が犠牲になりました。

全滅した家族も

　まず最初に訪れたのは爆心地から6～700メートルほど北北東の小高い丘の上にある墓地。同地区に点在するカトリック墓地です。墓碑は和式の墓石の上に十字架が乗っている独特の様式です。

　墓碑の側面には、故人の洗礼名と亡くなった年月日が和式と同様に刻まれていますが、ほとんどの墓碑に『昭和20年8月9日』が刻まれ、中には同日に6～7人の名が刻まれている碑もあり、一家の大半もしくは全員が犠牲になったことがうかがわれます。

首のない石像

　「遺構めぐり」は正午、「アンジェラスの鐘」の音に迎えられて浦上天主堂に到着しました。

　同地区の信仰の中心である浦上天主堂は、禁教令による流罪から帰還した信徒の労働奉仕と献金で30年かかって建設、1925年に完成しました。

　当時は東洋一の規模を誇りましたが、原爆の爆風によって全壊、重さ50トンの鐘楼が35メートルも吹き飛ばされました。現在の天主堂は1959年に再建されたものです。

　入り口の前には、首がまるで刀で切り落とされたような石像が立ってました。倒れる前に猛烈な爆風で首だけが先に飛ばされたといいます。

爆者の思い受け継ぎ行動しよう
2007/08/27

佐世保基地調査で海上からみたイージス鑑「ちょうかい」＝約1418億円（8日、佐世保港で） 残骸を隠した復興事業

　爆心地周辺の地下には、原爆によって破壊された家の瓦やレンガ、焼けた土や溶けたガラスなどが今もなお大量に埋没しており、平和公園の一角では地層の断面が見学できるようになっていました。

　今回「遺構めぐり」のガイドをしていただいた元高校教諭の萩谷瑞夫さん（71）の解説では、地層は3層に分かれています。一番下の黒い層が被爆以前の地表面で、その上の層に焼け残った瓦や、当時の日用品が埋まっていて、その上にきれいな土がかぶさっています。復興事業の際に駒場町（被爆当時の人口5千人、現在は運動公園になっていて無人）の残骸をここに捨て、その上に土がかぶせられたため、といいます。

　萩谷さんは「復興事業というのは根本的な解決ではなく、簡単に言えば見えなくすることです。長崎県は30年かけて見えるものを見えなくしましたが、30年かかって被爆者援護法など援護の手立てができたかというとそうではありません。60年たっても被爆者の1％しか援護法が適用されず、健康手当でお茶を濁されています」と憤ります。

　「遺構めぐり」は最後に原爆資料館前で終了となり、萩谷さんは締めくくりに「被爆者が一番喜ぶのは、全国から多くの人々が長崎に来て学習してくれることです。どんなことがあっても“しょうがない”とは口が裂けても言えない。憲法を守るのは僕らに課された最重要課題だと思うので、がんばりましょう」と結びました。

　大阪地連のなかまは、「遺構めぐり」のほか、「佐世保基地調査行動」に参加し、日本がアメリカの先制攻撃戦略に組み込まれ、憲法9条がないがしろにされている実態を見学しました。

国は控訴を取り下げよ

　最終日（9日）の閉会総会では、62年前に原爆が投下された11時2分に黙とうを捧げました。

　決議「長崎からのよびかけ」と、核兵器全面禁止条約の協議開始を国連および各国政府に訴える特別決議「長崎からの手紙」が満場一致で採択された後、日本原水協の高草木事務局長が行動提起。「安倍首相は原爆症認定行政の再検討に動いたが、本当に誠意があるのならすぐに控訴を取り下げて、被爆者援護行政を判決のとおり根本的に改めるべきで、その実現のために全国の皆さんが被爆者支援の草の根のネットワークを作り上げていただきたい」と訴えました。

　そして「被爆者の思いを受け継ぎ、21世紀の主人公である私たちが自らの行動で、核兵器のない平和で公正な世界への扉を開こう」との呼びかけに大きな拍手がわき起こりました。

原水爆禁止2007年世界大会・長崎
2007/08/27

平和運動の世界的連帯は年ごとに拡がっていく――開会総会でアピールする韓国代表団（7日、長崎市民会館体育館で）

くり返すなナガサキの悲劇

　「核兵器のない平和で公正な世界を」をメインテーマに原水爆禁止2007年世界大会・長崎（実行委員会主催）が8月7～9日に長崎市内で開かれ、大阪地連を代表して参加した12人は炎天の中、「動く分科会」や平和資料館の見学で核兵器廃絶と平和への思いを強くしました。

　初日（7日）の開会総会では、全労連の坂内（ばんない）三夫議長が大会議長団を代表して開会宣言を行ない、「原爆投下はしょうがない」と暴言した久間前防衛大臣と、同大臣を罷免しなかった安倍首相に対する抗議の意思を怒りを込めて表明しました。

　さらに「米国・ブッシュ政権は核兵器廃絶を求める世論と運動の拡がりを踏みにじり、テロの脅威を口実に先制攻撃をいつでも仕掛けると宣言し、新型核兵器の開発をすすめている。これに対し日本政府はアメリカとともに戦争する国へと突き進んでいる。唯一の被爆国であり、9条を持つ日本をアメリカの戦略に組み込むことは断じて許せない」「核兵器廃絶、9条守れの世論と運動が大きく前進していることに確信を持って、さらに運動を前進させよう」と呼びかけました。

　特別報告を行なった田上富久長崎市長は、久間発言が飛び出した背景に「核兵器廃絶に取り組むべき被爆国としての基本的な考え方が揺らいでるのではないか。被爆から62年が経過し、記憶が薄れつつある現状がある」と指摘。「核兵器が人間に何をもたらすのか、その凄惨な実態を知ることが、被爆経験の次世代への継承となり、核兵器廃絶への取り組みの原点になる」との考えを示すとともに「被爆者の方々が子孫に同じ体験をさせないよう、体と心の痛みを抑えて62年間、たいまつをリレーしてきた思いを今もう一度、確かめ合いたい」と大会への思いを述べ、「長崎市民は被爆の凄惨な経験に基づいて、粘り強く核廃絶を訴えていく覚悟であり、日本あるいは世界のNGOや自治体と連携して、国内世論の喚起にこれまで以上に努めていきたい」と決意を表明しました。